ローレルのお話

抹茶はご存知のとおりお茶の葉っぱを丸ごと砕いたもので、その栄養価は抜群です。煎茶では煎じるだけだったので、栄養分は葉っぱにまだまだ残っていた栄養がそのまま取れるのですからね。ビタミンC、カロテンも豊富ですが、なんといっても亜鉛が多く含まれていることではないでしょうか。亜鉛は舌にある味蕾という組織の働きを正常に保つ能力があり、化学調味料や濃い味付けになれてしまった人には是非とも摂取して欲しい成分ですね。抹茶はあの苦みがいいんです。毎年夏祭りのしめに抹茶のお茶会があります。私は抹茶が
大好きなので毎年行きます。苦いけど、まろやかな味がして抹茶のあの味にはもうたまりません。抹茶を飲む前に甘いおまんじゅうとかを食べたあと、その甘みが残っているうちに飲むと苦みも美味しいさの感覚になるんですよね。かしこまった感じがする場の中で飲む抹茶も風情がありまたいいです。あの、苦さは残ってもそんなに苦にならなんです。
やっぱりあれがいいと思っている人多いと思います。
　北京・天津・河北地域の一部石油精製工場が、下水をろ過したて油をすくい取り、スーパーマーケットや食品加工メーカーなどに売りさばいていると一部メディアが報道した。意外なことに、これらの「下水油」は品質検査をパスし、一般的な食用油基準を満たしているという。食の安全専門家は対応策として、国家品質検査部門が「下水油」を容易に判別できる統一規則を制定することを提唱している。新京報などが伝えた。
　
　食の安全問題は、中国人の身体的健康と生命の安全を大きく脅かす重要問題のひとつとなっている。人民代表大会では、国家安全管理体系に食の安全を組み入れ、金融の安全、食糧の安全、エネルギーの安全、生態の安全と同列に扱い、厳しい態度で臨み、対処し、現在の深刻な状況を打破する重大措置を講じる方針が提起された。

　「下水油」は、食の安全を脅かす危険要因のひとつだ。年間200万トンから300万トンの下水油が、食用油に加工され、中国家庭の食卓に再び戻っていると推計されている。下水油に含まれる主な危険成分アフラトキシンは、強い発がん性を備え、その毒性はヒ素の100倍という報告もある。
　
　「下水油」が家庭の食卓に戻ることは、何としても阻止しなければならない。専門家は、下水油の検査・判別に有効な統一基準を定めるよう、国家品質検査部門に呼びかけている。

　しかし、問題は下水油の判別だけでは解決しない。もう一つの大きな課題は、中国の家庭やレストランの食卓から生じるおびただしい量の残飯だ。

　中国科学院の武維華院士が、大・中・小都市で計2700卓を対象に行った調査の結果、年間に全国で生じる残飯には、タンパク質800万トンと脂肪300万トンが含まれていることが明らかになった。これら1千万トン以上の残飯が、極めて多量の汚水、米のとぎ汁、地下油などの形で下水管に溜まっている。

　食品の浪費について、中国人ひとりひとりが、もっと自覚する必要がある。多量の残飯を出しても、いささかの罪悪感も持たないというのは、文明度の低さを反映しており、子子孫孫への配慮がなさすぎる。院士は「限りある資源を次の世代に残すのは、地球人としての責務だ」と語っている。
　
　「下水油」が家庭に戻るのを防いだ場合、どこに流すのか。放置しておくと溢れだす。汚水処理場に流し、廃棄物として処理するのが従来の方法だが、邪悪な方法で金を稼ごうと企む不届き者が、あの手この手で家庭に戻す流通ルートを作る恐れがある。

　院士によると、「下水油」は人体にとって有害だが、破棄すべきものではなく、宝物に変身する可能性を秘めている。中国政府は、バイオ混合燃料の原料など諸外国の成功例を参考とし、「下水油」を中国人に幸せをもたらす製品に変身させる策を早急に打ち出すべきだという。（編集担当：松本夏穂）

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　【ワシントン古本陽荘】オバマ米政権で中央情報局（ＣＩＡ）長官を務めてきたパネッタ氏（７３）が１日、２３代国防長官に就任した。パネッタ長官は国防総省での宣誓式に臨んだ後、声明を発表。「財政規律と強い国家防衛の両方を成し遂げるよう力を合わせていきたい」と強調し、米軍の優位性の維持と国防予算の削減の両立を目指す考えを示した。

　もともとは、下院予算委員長やクリントン政権下のホワイトハウスで行政管理予算局（ＯＭＢ）長官を務めた財政通。議会の予算編成作業を熟知していることから、国防予算の改革に着手したゲーツ前国防長官の後任として白羽の矢が立った。財政削減を進めるオバマ大統領はすでに１２年間で４０００億ドル（約３２兆円）の国防費を削減するよう求めており、その回答で手腕を問われることになる。

　作戦面では、国際テロ組織「アルカイダ」との戦いを引き続き重視する姿勢を強調。さらに、オバマ大統領が発表した来年９月までのアフガニスタン駐留米兵３万３０００人の撤退、年末までのイラクからの全面撤退が主要課題となる。

　日米間の懸案である米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題については、「就任後に検証する」との考えを示しており、計画の見直しを求める上院軍事委員会にどのように回答するか注目される。

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